終身医療保険は意味ナシ、という事実に愕然とするかもしれない

医療保険には意味がない? 保険の見直し

この記事では、「保険会社の終身医療保険には入る意味がない」理由について解説します。

ちょっと過激なタイトルをつけてしまいましたが、それぐらい衝撃的な発見だったのです。

専門家の方は「そんなの知ってるよ。」という話かもしれませんが、案外多くの人が知らないと思うので、わかりやすく解説していきたいと思います。

なぜ、医療保険には入る意味がないのか?

医療保険で思い浮かべるのが、「入院したら1日5,000円の入院給付金が出ます」という保障内容でしょう。

そして、この10年ぐらいで終身医療保険が出てきて、病院にお世話になる可能性が高い高齢者でも加入できるとなって、ずいぶんと普及している印象があります。

わたしがそうだったのですが、老後に医療保険でカバーできると知ったときは、「これで老後の不安がいくらか解消できたなあ」と思ったものです。

ですが、このサイトで保険を取り上げようと改めて調べ直してみたところ、驚愕の事実に出会ってしまったのです。

それは、

・1回の入院で平均16万円の給付金に対して、一生涯に払うお金は100万円以上

・180日以上経たないと2回目以降の給付金がもらえない

の2点です。

1回の入院で平均16万円の給付金に対して、一生涯に払うお金は100万円以上

日本の医療はどんどん進歩しているので、入院日数が短くなっています。平均すると約32日。75歳以上でも約48日にしかならないのです。

平均入院日数の推移

(参考:厚生労働省 平成26年 患者調査の概況)

そのため、民間の医療保険は最大60日の支給の代わりに保険料が安い終身医療保険を販売しています。

わたしも最初は、「日本の入院事情を考慮したムダのない保障なんだな。保険料も安いし、これで老後の入院にも備えられる」と納得して加入しました。

しかし、例えば30歳から加入して90歳まで生きるとすると、いくら保険料を払うのだろうと計算してみたところ、約106万円かかるとわかったんですね。

終身保険、積立保険の保険料と保険金の関係

*ただし、終身保険は30年間、学資保険は10年間の払込み

終身保険、積立保険の保険料と保険金の関係

(参考:各社のHP)

それに対して、1回にもらえる入院給付金は、平均すると32日分。

つまり16万円ぐらいにしかならないのです。元を取るには、7回以上の入院をしなければいけない計算になります。

 

180日以上経たないと2回目以降の給付金がもらえない

ですが、今回これに加えて、もう1つの落とし穴に気づきました。それが180日以上経たないと、2回目以降の入院給付金がもらえないという条件です。

医療保険の入院保障のルール

高齢での入院は、1度退院しても再入院する可能性がありますよね。

しかし、180日も空けて再入院することはなかなかないでしょう。それぐらい日数が空いたら、他の病気での入院になるはずです。

それを7回以上繰り返して、初めて元がとれるのです。

 

①大きな万が一に備えるのか

②小さな普通の入院に備えるのか

どちらを選ぶかは人それぞれかもしれません。

ですが、7回以上も180日以上の期間を空けて入退院を繰り返すのは、よほど運が良くない限り、元は取れませんし、自分でも何に備えているのか、よくわかりません。

「大病になっても大丈夫」という安心感ではなく、

「入院したとしても、180日以上開けて病気になれればいいな」と運頼みしているような状態ですからね。

 

それに、20万円程度の入院費用を受け取るために入るのならば、むしろ保険料として払わずにちょっと頑張ってお金を貯めればいい、と思いませんか?

このようにして、万が一に備えられるからこそ、保険としての意味があるのだ、ということに気づいたのでした。

 

結論

保険会社の医療保険は、「入院したら1日いくら」というわかりやすさと、給付金の受け取りやすい印象を受けるため、何となく「元を取れるんじゃないか?」と期待して加入すると思うんです。

ですが、保険は相互扶助の仕組みなので、みんながもらいやすい保険は、支払いで帳尻を合わせるためにどこかで厳しい条件がついています。

それが今回の終身医療保険では「2回目以降の給付金が180日経たないとダメ」ということだったんですね。

 

1番の問題は、「大病になった時の備えにもならない」という点です。

その点で言えば、65歳までですが、県民共済の方が、最大120〜180日の支払いに応じてくれるので、まだ理解できる商品性でした。

以上のことから得た教訓は、「一生涯の保障や老後の安心は、保険では得られない」ということでした。

もし、あなたが保険の見直しで節約を考えているならば、医療保険もその候補に入れてみてはいかがでしょうか。

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